同棲は大好きな相手と一緒に暮らせることや、生活費が1人暮らしと比べると安くなるなどメリットも多く期待できます。しかししっかりと事前に準備をすることなく同棲を始めてしまっては同棲後に大変な思いをすることもあります。
特に支出に占める家賃の割合は大きく、家賃を抑えることができれば余裕のある家計、家賃が高すぎれば苦しい家計になるといっても過言ではありません。
せっかくの同棲で悩みが減るよう、今回の記事では同棲カップルの家賃目安と家賃上限、それぞれの家賃負担として多く用いられている方法を紹介します。
同棲カップルの家賃目安
一般的に、家賃の目安は「手取り収入の25%程度」と言われています。
この基準を参考にすると、カップルの手取り収入が合計40万円の場合、10万円程度の家賃までであれば、家計に大きな負担がかかりにくいと考えることができます
しかし同棲で必要になるお金は家賃だけではありません。例えば、車を持っていない場合、その分の出費を家賃に回せるかもしれませんが、旅行や外食が好きな場合は、家賃を抑える方が良いかもしれません。また、将来に向けた貯蓄やその他の固定費も考慮する必要があります。
二人のライフスタイルに合ったバランスを取り、無理のない範囲で家賃を設定することが重要です。家賃を決める際には、二人でしっかり話し合い、将来のプランも見据えた家計管理をすることが快適な同棲生活を送る鍵となります。
家賃負担の決め方
同棲を始める前に、家賃の負担割合をどうするかをしっかり話し合って決めることは非常に重要です。
これを決めずに同棲を始めてしまうと、一方の負担が大きくなり、不満やトラブルの原因になることがあります。
同棲カップルの一般的な家賃負担の方法としては以下の3つが多くみられる方法です。
- 折半する
- 収入に応じて家賃負担割合を決める
- 負担額をあらかじめ決定しておく
1.折半する
折半は家賃を2等分し、二人がそれぞれ半額を負担して支払う方法です。
シンプルで分かりやすいのが大きなメリットであり、お互いの収入に大きな差がない場合に最もよく見られる方法です。家賃負担が均等になるため、公平感があり、計算も簡単です。
ただし、二人の収入に差がある場合、収入が少ない方にとって負担が大きくなる可能性があります。収入が少ない方が家賃負担に不満を感じることもあるため、収入差がある場合は別の負担方法も併せて検討する必要があります。
2.収入に応じて家賃負担割合を決める
収入に応じて家賃負担割合を決める方法は、収入多い方が家賃を多く負担するという方法です。
例えば手取り収入が20万円と10万円のカップルの場合、2:1の割合で家賃を分担し負担します。
具体的に家賃が6万円の部屋で同棲する場合、手取り収入20万円の人が4万円、手取り収入10万円の人が2万円を負担することになります。
この方法は、収入に応じて公平な負担ができていると考えられます。しかし、収入が多い人は、残業や激務で忙しいことが理由で収入が多い場合もあります。そのため、仕事の負担が大きい上に家賃の負担も重く感じ、不満を感じる可能性もある点に注意が必要です。
二人の働き方やストレスレベルを考慮し、収入だけでなくお互いの生活状況に基づいた話し合いが重要です。
3.負担額をあらかじめ決定しておく
この方法は二人が事前に相談し、家賃や生活費の負担額をあらかじめ決定するやり方です。
例えば、「家賃は男性が全額負担し、水道光熱費や日常生活費は女性が支払う」といった分担方法が考えられます。
この方法は、役割分担がはっきりしているため明確で分かりやすいですが、水道光熱費や食費といった家賃以外の費用は毎月変動するため、当初の予想以上に負担が大きくなることもあります。そのため、気づかない間に一方が多くの支出を抱える状況になり、不満が溜まる可能性があります。
また、項目ごとに支払いが分かれることで、相手がいくら支払っているのかが見えにくくなるため、無意識に不公平な状態が生じることがあります。そのため、この方法を採用する場合は、家計簿をつけるなどしてお互いの負担額を定期的に確認し、見える形で共有しておくことが重要です。
家賃以外の支出も忘れずに!
今回の記事では同棲を考えているカップルに向けて家賃目安の決め方と、家賃の負担方法について紹介しました。
一般的に家賃の目安は「手取り収入の25%程度」と言われていますが、家賃以外にもどれだけお金を使いたいか、将来に向けた貯蓄がどれだけ必要かによって、家賃の上限は変わってきます。無理のない範囲で家賃を決定することが大切です。
家賃の支払い方法も
- 折半する
- 収入に応じて家賃負担割合を決める
- 負担額をあらかじめ決定しておく
というのが一般的です。しかしどの方法にもメリットとデメリットが存在するため同棲前にしっかりと話し合い、お互いが納得できる形で決めることが大切です。家賃以外の支出や将来の貯蓄を見据え、バランスの取れた家計管理を目指しましょう。